ピジョンは育児・マタニティ・女性ケア・ホームヘルスケア・介護用品などの製造、販売および輸出入、保育事業を展開しています。同社は1957年に設立してから60年以上に亘る研究に基づき、製品やサービスを提供し続け、現在は授乳・哺乳用品から離乳・スキンケア用品・ベビーフード・ベビーカー等の商品アイテムを提供しています。

同社では、世の中で生成AIの活用が広がっていく中、社内でも活用しようという機運が高まってきたため、DX施策の1つとして、2024年秋に全社向けにGoogleの生成AIであるGeminiを導入しました。

そこで、ネットワークやサーバーといったインフラのほか、グループウェアの導入、DXの推進、生成AIの利用促進・教育などを担当している、ピジョン 経営戦略本部 情報システム部 デジタル推進グループ 高田貴人氏に、同社の生成AIの活用状況を聞きました。

利用率を拡大するため、ユーザーの意見を聞くことが重要

高田氏は、利用率を拡大する上では、ユーザーの意見を聞くことが重要だと話しました。

「ユーザーの声を聞いて利用頻度の高い使用用途を収集し、ユースケースに合わせたサンプルプロンプトを提供しました」（高田氏）

同氏は、「Geminiは文章作成、情報検索、アイデア出しなど、多岐にわたる業務を支援し、社内の効率化に大きく貢献しています。特に、情報検索に関してはGoogle検索エンジンと連携しているため、広く、膨大な情報の中から情報を検索することができ、検索効率を飛躍的に向上できました。また、ライセンスがGoogle Workspace付帯となり、コスト面でもメリットがあります」とGeminiの投入効果について説明しました。

高田氏は、今後、Geminiに搭載される可能性がある機能にも期待しているといいます。

「今後の機能拡張で期待する部分としては、Google WorkspaceとGeminiのさらなる連携です。例としては、Gmailと連携し、受信メールからメールドラフトを作成する機能や、Googleスライドと連携し、プロンプトに応じてプレゼンテーションのドラフトを作成する機能です。英語版では一部実装されていますが、日本語版では未実装のため、今後の拡張に期待しています。 」（高田氏）

一方、生成AIを利用する上での注意点として、同氏はハルシネーション（もっともらしい嘘の情報を生成する現象）と生成物の扱いを挙げました。
「生成AIの回答は誤りが含まれる可能性があるため、自身で正誤判断を行うことができない事柄に関しては利用しないよう、ユーザーに繰り返し注意喚起しています。また、著作権のあるコンテンツが含まれる可能性が有るため、生成物の扱いには注意が必要であることも伝えています。」（高田氏）

そして最後に高田氏に、まだGeminiを使っていない企業へのアドバイスを聞きたところ、「GeminiはGoogleの検索エンジンとの連携や、Gmail・GoogleドライブなどのWorkspaceツールとの連携により、他の生成AIツールにはできない活用が可能です。また、日々新しい機能が開発されており、今後、新たな生成AIの活用方法が生み出される可能性があるため、利用してみてください」と語りました。